機能訓練指導員とは｜なれる資格と仕事内容、介護職との役割分担

「機能訓練指導員って、資格の名前なの？」「リハビリの先生と何が違うんだろう」。同じ職場にいても、機能訓練指導員が何をどこまで担当しているのか、介護職とどう分担しているのかは、意外と分かりにくいものです。自分もなれるのか、気になっている人もいるでしょう。

分かりにくいのは、あなたの知識が足りないからではありません。機能訓練指導員は資格ではなく職種の名前で、施設の種類や兼務のしかたによって、仕事の中身が大きく変わるからです。

この記事では、機能訓練指導員になれる資格と条件、仕事の流れ、働く場所ごとの配置と兼務、介護職との役割分担を、国の基準と通知、統計をもとに整理しました。同じ流れで、給料の目安や介護職から目指す道もお伝えします。

まず結論：機能訓練指導員は資格ではなく職種の名前

機能訓練指導員は、資格の名前ではなく、デイサービスや特養などに置くことが国の基準で決められた職種の名前です。看護職やリハビリ職などの資格を持つ人が就き、利用者の生活の力を保つ訓練の計画と実施を担います。最初に、押さえておきたい3つのことをお伝えします。

**1つ目は、なれるのは看護職やリハビリ職、柔道整復師など、決められた資格を持つ人だけだということです。**介護福祉士や初任者研修の資格では、機能訓練指導員として配置されません。

**2つ目は、同じ機能訓練指導員でも、専従か兼務かで1日の中身が大きく変わることです。**デイサービスの機能訓練指導員の約3分の2は看護職員で、看護の仕事と兼ねる働き方も基準で認められています。

**3つ目は、介護職も毎日の生活の中で機能訓練の担い手になれることです。**個別の訓練は機能訓練指導員が行い、介護職は日々の介助を通じて体の機能を保つという分担が、デイサービスについての国の通知から読み取れます。

機能訓練指導員とは：なれる資格と条件

機能訓練指導員は、介護保険のサービスごとの基準で置くことが決められた職種で、国が示した8つの資格のどれかを持つ人が就けます。はり師・きゅう師だけは、ほかの資格者がいる事業所で6か月以上の経験が必要です。

• 介護保険の基準で置くことが決まった職種
• なれるのは看護職やリハビリ職など8つの資格
• はり師・きゅう師は6か月の経験が条件

介護保険の基準で置くことが決まった職種

デイサービス（通所介護）の人員基準では、置くべき職員の1つとして「機能訓練指導員1以上」が定められています。同じ条文は、機能訓練指導員を「日常生活を営むのに必要な機能の減退を防止するための訓練を行う能力を有する者」とし、事業所のほかの仕事を兼ねてよいとしています。

「機能訓練士」と呼ばれることもありますが、そうした名前の資格はありません。求人票の「機能訓練指導員」は、資格ではなく、事業所での役割を指す言葉です。

なれるのは看護職やリハビリ職など8つの資格

機能訓練指導員になれるのは、理学療法士、作業療法士、言語聴覚士、看護職員、柔道整復師、あん摩マッサージ指圧師、はり師、きゅう師の8つの資格を持つ人です。国の解釈通知が、この8つを「訓練を行う能力を有する者」と定めています。

看護職員には、看護師と准看護師が含まれます。サイトによって「7つ」「9つ」と数え方が違うのは、はり師ときゅう師をまとめて数えるか、看護師と准看護師を分けて数えるかの違いで、資格の範囲は同じです。

はり師・きゅう師は6か月の経験が条件

はり師・きゅう師は、2018年度の介護報酬改定で、機能訓練指導員を確保しやすくするために対象に加わりました。ただし、理学療法士などほかの資格を持つ機能訓練指導員がいる事業所で、6か月以上機能訓練の指導に従事した経験がある人に限られます。

この6か月は、鍼灸院での施術の経験ではない点に注意が必要です。経験をどう証明するかは、事業所を指定する都道府県や市町村に確かめるのが確実でしょう。

機能訓練指導員の仕事内容と1回の流れ

デイサービスで個別機能訓練加算を取る場合、機能訓練指導員の仕事は、利用者の自宅での暮らしを確かめ、生活の目標に沿った計画をつくり、訓練して、3か月ごとに見直す流れで進みます。特養などの入所施設では自宅への訪問はなく、計画の作成と3か月ごとの説明が中心です。

• 自宅を訪ねて生活の困りごとをつかむ
• 生活の目標から個別機能訓練計画をつくる
• 5人程度以下の小集団か個別で訓練する
• 3か月ごとに見直して本人と家族に伝える

国が2024年3月の通知で示したデイサービスの個別機能訓練の手順をまとめると、次の4段階です。

段階	主な仕事	目安
生活の把握	自宅を訪ねて暮らしと住まいを確認	訓練を始める前
計画づくり	多職種で個別機能訓練計画を作成	本人と家族に説明
訓練	5人程度以下の小集団か個別で実施	おおむね週1回以上
見直し	自宅を訪ねて効果を確認し説明	3か月ごとに1回以上

自宅を訪ねて生活の困りごとをつかむ

訓練を始める前に、機能訓練指導員などが利用者の自宅を訪ねて、生活の様子と住まいの環境を確かめます。何に興味があり、どんな役割を持って暮らしてきたかも聞き取り、家族の希望もあわせて把握します。

国の手順では、こうした情報を「興味・関心チェックシート」や「生活機能チェックシート」という様式に整理する形です。ケアマネジャーからケアプランの情報を得て、必要に応じて医師からも情報を集めるのが基本です。

生活の目標から個別機能訓練計画をつくる

集めた情報をもとに、機能訓練指導員が中心になって、看護職員や介護職員、生活相談員などと一緒に個別機能訓練計画をつくります。計画は本人や家族に説明して同意を得て、ケアマネジャーにも報告する流れです。

国の通知は、座る・立つ・歩くといった体の機能だけを目標にせず、トイレに行く、自宅の風呂に一人で入る、料理をするといった生活の行為を目標に含めるよう求めています。例として、「スーパーへ食材を買いに行く」という目標を、道順を確かめる、かごを持つ、支払うといった行為に分け、難しい部分の訓練を組む手順が紹介されています。

5人程度以下の小集団か個別で訓練する

訓練は、5人程度以下の小集団か個別で行い、おおむね週1回以上が目安です。デイサービスの個別機能訓練加算では、機能訓練指導員が直接行うことが条件で、介護職員などが補助に入ることは認められています。

内容は、歩く練習やつえ・車いすを使う練習など、計画の目標に合わせて組みます。体操やマッサージだけの仕事と思われがちですが、目標が生活の行為ができるようになることに置かれている点が大きな特徴です。

3か月ごとに見直して本人と家族に伝える

訓練を始めたあとは、3か月ごとに1回以上自宅を訪ねて生活の様子を確かめ、本人や家族に訓練の内容や効果を説明します。あわせてケアマネジャーにも報告・相談し、目標や訓練の中身を見直します。

説明と記録を訪問と別の日にICTで行うことも、国の手順で認められている方法です。計画書やチェックシートの作成、訪問の日程調整まで含めると、事務の仕事も小さくありません。

働く場所で違う配置と兼務

機能訓練指導員の配置は、デイサービスや特養などのサービスごとに基準で決まっていて、置くことが決まっているサービスではどこも1人以上です。ほかの仕事を兼ねてよいとされているため、専従で訓練に集中できるか、看護や相談の仕事と兼ねるかは職場によって違います。

• デイサービスは看護職員の兼務が多い
• 特養・ショート・特定施設の配置の決まり
• 専従の体制は加算の区分が手がかり

デイサービスは看護職員の兼務が多い

デイサービスの機能訓練指導員は、看護職員が多いのが特徴です。厚生労働省の介護サービス施設・事業所調査（2024年10月1日時点）では、通所介護の機能訓練指導員6万7,779人のうち、看護師と准看護師が合わせて約67%を占めていました。

柔道整復師は、通所介護で約8%、小規模な地域密着型通所介護では約14%と比率が高くなります。看護職員が兼ねる場合、個別機能訓練加算の訓練に当たる時間は看護職員としての人員に数えられないため、両方の仕事の時間配分を確かめておくことが大切です。

特養・ショート・特定施設の配置の決まり

特養やショートステイ、介護付き有料老人ホームなどの特定施設も、機能訓練指導員は1人以上で、施設のほかの仕事を兼ねてよいとされています。老健には機能訓練指導員の定めがなく、代わりに理学療法士・作業療法士・言語聴覚士を置く基準があります。

サービス	配置の基準	兼務
デイサービス	1人以上	事業所の他の仕事と兼務できる
特養	1人以上	施設の他の仕事と兼務できる
ショートステイ	1人以上	事業所の他の仕事と兼務できる
特定施設	1人以上	施設の他の仕事と兼務できる
老健	理学療法士などを入所者100人に1人以上	機能訓練指導員の定めなし
グループホーム	定めなし	—

基準が「1人以上」なので、事業所に機能訓練指導員が1人だけという配置は珍しくありません。当サイトが同じ調査の機能訓練指導員の数を施設の数で割ると、特養は1か所あたり約1.5人、特定施設は約1.3人で、兼務や非常勤の人も1人と数えた値です。

専従の体制は加算の区分が手がかり

機能訓練の専任の時間帯があるかどうかは、事業所が取っている個別機能訓練加算の区分である程度分かります。デイサービスの加算（Ⅰ）イは専従の機能訓練指導員1人以上、（Ⅰ）ロは専従2人以上を置く体制ですが、配置する時間に決まりはなく、それ以外の時間は看護などほかの仕事を兼ねられます。特養の加算（Ⅰ）は、常勤専従の配置が条件です。

厚生労働省が2026年6月の審議会で示した資料では、2025年10月のサービス提供分で、通所介護の（Ⅰ）イを取る事業所が47.4%、（Ⅰ）ロが32.0%でした。加算は2027年度の介護報酬改定で見直される可能性があり、ここで紹介した要件は2026年10月時点のものです。1日のうち何時間を機能訓練に充てるかは、勤務表や面接で確かめてください。

介護職と機能訓練指導員の役割分担

介護職と機能訓練指導員は、利用者の生活の力を保つという同じ目標を、違う立場で支えます。デイサービスでは、個別の訓練は機能訓練指導員、毎日の介助を通じた機能訓練は介護職という分担が国の通知から読み取れ、特養などでは介護職も計画に沿った訓練を共同で担います。

• 生活の中の機能訓練は介護職も担える
• デイの個別機能訓練は指導員が直接行う
• 日々の気づきを伝えると訓練が生きる

生活の中の機能訓練は介護職も担える

デイサービスやショートステイ、特養についての国の解釈通知には、介護職にかかわるただし書きが付いている点が重要です。日常生活やレクリエーション、行事を通じて行う機能訓練は、その事業所の生活相談員や介護職員が兼ねて行ってもよいとされています。

たとえば、食事のときに自分で箸を持てるよう声をかける、トイレまで歩く距離を少しずつ延ばすといった日々の関わりも、生活の中の機能訓練のひとつです。介護保険法も、本人が持っている力に応じて自立した日常生活を送れるよう支えることを目的に掲げています。

デイの個別機能訓練は指導員が直接行う

一方で、デイサービス（通所介護・地域密着型通所介護）の個別機能訓練加算では、機能訓練指導員が直接訓練を行うことが条件です。介護職員などが補助に入ることは妨げないとされているので、介護職は歩く練習の付き添いなどで関わることができます。

特養や介護付き有料老人ホームの個別機能訓練加算は仕組みが違い、介護職員も機能訓練指導員や看護職員などと共同で、計画に沿った訓練を担います。

介護福祉士の資格を持っていても、機能訓練指導員として配置されることはありません。役割の線引きを知っておくと、「どこまで任されるのか」で迷う場面が減るでしょう。

日々の気づきを伝えると訓練が生きる

機能訓練指導員が週に何回か訓練をするのに対し、介護職は毎日の生活の中で利用者を見ています。ふらつきや動作の変化に気づきやすいのは介護職で、その情報が計画の見直しに役立つはずです。

国の補助事業でまとめられた事例集（2023年3月）では、専従の機能訓練指導員がいることで、介護職員が介助の方法に迷ったときに相談しやすくなったという事業所の声が紹介されています。機能訓練指導員の側も、日々の介助で意識してほしい点を介護職に伝えることを自分の仕事だと捉えているという声があり、情報を行き来させる関係が訓練の質を支えています。

機能訓練指導員の給料と働くうえでの注意点

機能訓練指導員の給料は、公的な統計ではリハビリ職とまとめた区分でしか分からず、常勤の平均は月36万円台です。働くうえでは、専従の確保の難しさや書類の多さ、1人配置での孤立にも目を向けておきましょう。

• 給料はリハビリ職と同じ区分で月36万円台
• 専従の確保と書類の負担が大きい
• 1人配置の孤立を防ぐ外部との連携

給料はリハビリ職と同じ区分で月36万円台

厚生労働省が2024年10月に全国の介護施設・事業所8,180か所から回答を得た令和6年度介護従事者処遇状況等調査では、処遇改善加算を取っている事業所で、「理学療法士、作業療法士、言語聴覚士又は機能訓練指導員」の区分の2024年9月の常勤・月給の平均給与額は36万2,800円でした。

同じ調査の介護職員は33万8,200円、看護職員は38万4,620円です。平均給与額には一時金の月割りも含まれ、看護師や柔道整復師が機能訓練指導員として働く場合だけの給料は公表されていません。

専従の確保と書類の負担が大きい

機能訓練の体制づくりで事業所がつまずきやすいのは、専従の人の確保と書類の負担です。三菱UFJリサーチ&コンサルティングが国の補助事業として2025年度に行った調査で、個別機能訓練加算を取っていない通所介護など1,651事業所が理由を2つまで選んだ結果では、「専従の機能訓練指導員配置体制がとれない」が52.2%、「計画や記録の作成・管理、その他の事務負担が大きい」が49.4%でした。

働く側から見ると、加算を取るデイサービスでは、計画書やチェックシートの作成、3か月ごとの自宅訪問が仕事に含まれるということです。面接では、書類にかけられる時間や、訪問の日程をだれが調整するかを確かめておくと安心でしょう。

1人配置の孤立を防ぐ外部との連携

機能訓練指導員が1人だけの職場では、相談できる専門職が近くにいないこともあります。外部の訪問リハビリや通所リハビリ、リハビリを行っている医療機関の理学療法士などから助言を受けて計画をつくる「生活機能向上連携加算」という仕組みもあり、1人で抱え込まない体制をつくる手がかりになります。病院は原則200床未満などの条件があり、通所介護でこの加算の（Ⅱ）を取る事業所は5.6%と、使っている事業所はまだ少数です。

処遇改善加算は2026年6月から対象が介護従事者全体に広がりましたが、だれにどう配るかは事業所が決める仕組みです。機能訓練指導員が配分の対象に入っているかは職場によって違うため、面接で確かめておく価値があります。

介護職から機能訓練指導員を目指す道

介護職から機能訓練指導員になるには、看護職やリハビリ職などの資格を新たに取る必要があります。どの資格も2〜3年以上の養成と試験が必要なので、年数と費用、家庭との両立を比べて考えるのが現実的です。

• 介護福祉士の資格だけではなれない
• 看護職やリハビリ職の養成は2〜3年以上

介護福祉士の資格だけではなれない

機能訓練指導員になれる8つの資格に、介護福祉士や初任者研修、実務者研修、ケアマネジャーは含まれていません。介護の経験が長くても、それだけで機能訓練指導員として配置されることはない仕組みです。

一方で、先に紹介したとおり、生活の中の機能訓練は介護職も担えます。資格を取らなくても、機能訓練指導員と組んで利用者の生活の力を保つ関わり方は、今の仕事の中でも広げられるはずです。

看護職やリハビリ職の養成は2〜3年以上

各資格の受験資格は、それぞれの法律で次のように定められています。

• 理学療法士・作業療法士：養成3年以上
• 言語聴覚士：3年以上（大卒は2年以上も可）
• 看護師：大学や3年課程など
• 准看護師：養成2年
• 柔道整復師：養成3年以上
• あん摩マッサージ指圧師など：養成3年以上

学費や、働きながら通える課程があるかは学校ごとに違うため、気になる資格があれば養成校の募集要項で確かめてください。看護師を目指す場合の道のりは、看護師と介護士の違いの記事でも整理しています。

まとめ：介護職と機能訓練指導員で生活の力を支える

機能訓練指導員は、看護職やリハビリ職などの資格を持つ人が就く職種で、生活の目標に沿った計画をつくって訓練し、3か月ごとに見直すのが仕事で、加算を取るデイサービスでは自宅への訪問も加わります。専従か兼務かで1日の中身は大きく変わり、介護職も毎日の生活の中で機能訓練の担い手になれます。

まずは、自分の職場の機能訓練指導員がどんな計画で訓練しているかを聞き、日々の介助で気づいたことを伝えてみてください。資格を取って目指すかどうかは、養成の年数と費用、家庭との両立を並べてから決めれば十分です。